2017/05/06

確かなメディアサービスのために


  連休明けに、チョット辛い情報ですが、充実した活動と優れた実績を持つ、ある県の視聴覚ライブラリー連絡協議会が解散しました。
この県は、県視聴覚センターをはじめ県内の地域視聴覚ライブラリーは、自作視聴覚教材やICT化研究、確実な視聴覚メディアの利活用などにより、日本の視聴覚教育発展を支えてきたとも言えます。
しかし、ここで、注目したいのは、この県の場合、県視聴覚ライブラリー連絡協議会と言う連合体は解散しても、国レベルの団体つまり全視連には、県視聴覚センターはじめ、各地域視聴覚ライブラリー個々が「賛助会員」として参加する方向で進んでいる事です。
 “時代の流れ”と、言ってしまえばそれまでですが、近年、映画フィルムやDVD教材の“団体貸し出し“だけの地域視聴覚ライブラリーの存在意義が薄れ、16ミリフィルムを廃棄しての店仕舞い的状況が見え隠れしているように思うのです。
しかし、改めて考え直して見たいのです。
今日のメディア利用の状況を冷静に見ると、地域のメディア利用や学びを支えるためのサービス機能は不要になったわけではなく、むしろ形や方法を変えた新たなメディアニーズは増してきていると思うのです。
 視聴覚ライブラリーは、従来の“貸し出し業“に拘らず、常に時代の、あるいは地域のメディアニーズに対応できる体制を再検討すべきではないでしょうか。
 そのためには、同じ立場の地域視聴覚ライブラリー同志が、学びの機会を共有し、情報交換し、共助したり、事業連携し、同じ目的を持って進む仲間同士として、自地域のメディア利用を充実させるための協働体制が必要だと思うのです。
この県視聴覚ライブラリー連絡協議会は解散しましたが、それぞれの地域視聴覚ライブラリーが、全視連という協働団体に「賛助会員」として参加する事は、新たな形での協働体制を維持するための選択肢として歓迎すべきことだと思います。