自学自習のシステム化

　例年（一財）日本視聴覚教育協会が実施している調査結果を取りまとめた「視聴覚センター・ライブラリー一覧」が、各都道府県や団体等に届けられたようですので、すでにご覧になっている方も多いかと思っています。
　ざっと眺めてみますと“漸減傾向“と云う流れは変わらないようですが、詳細に見ると、新たな課題も見え隠れしているようです。
　メディア環境が変化してゆく中で、視聴覚センター・ライブラリー担当者の実態はとなると、専任職員数はここ3年間で凡そ3分の2まで減少しているようです。　
 前にも書きましたが、よく”ひと・もの・かね”と言われるように、仕事を進める中核となるのは“ひと”つまり担当者ですから、専任職員減少という状況はこれからの視聴覚センター・ライブラリーの在り方に大きな影響を及ぼすような気がします。　
 しかし、専任・兼務等は別として、教育メディアや視聴覚教育関係施設（視聴覚センター・ライブラリー）について知識を得、経験を積むことにより、担当者として充実した仕事ができるようになるのですが、“配置換え“と云う現実が待っており、新たに担当となった方はまた一から出直しという事になりかねないのは承知の事と思います。　
 筆者も経験済みですが、前任者の仕事をそのまま踏襲する現実も少なくはありません。
　しかし、考えると、今までの在り方を基盤に、さらに担当者自らが考え、関係される方々と相談し協力を得て前向きに改善を加えてゆくことが必要ではないでしょうか。　
  そのためには、新たに担当者となられた方々が、教育メディアや視聴覚教育関係施設について、研修・学習する機会が必要でしょう。
  いくつかの視聴覚センター・ライブラリーで、指導者講座（担当者講座）等を定期的に開講している所もありますが、そう多くはなく全体的に見ると研修・学習の機会は希薄だとも言えそうです。
  このような現実を改善するためには、例えば、全視連ホームページに、教育メディアや視聴覚センター・ライブラリーに関する学習資料を提示していつでも学べるシステムを用意するとか、リアルタイムは難しいかもしれませんがテレビ会議等を活用した”ネット研修会”なども工夫の一つではないでしょうか。
　つまり、わが身を責める事になりますが、自学自習云々と理屈ばかりではなく具体的な研修システムの構築について考えなくてはいけないと思うのです。

　今年も残り僅か、みなさん！どうぞよいお年をお迎えください。

思いの伝わる自作視聴覚教材

　過日、霞が関ビルで開催された（一財）日本視聴覚教育協会主催の「優秀映像教材選奨・教育映像祭」で、本年度の自作視聴覚教材コンクール入賞作品発表会が行われ、その際、“顔が見える作品”と言うコメントをした時の話です。
　どなたも感じられること事かも知れませんが、入賞された自作視聴覚教材を拝見していると、制作された方々の姿がイメージできるような素晴らしい作品が多いような気がするのです。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　過日の「優秀映像教材選奨・教育映像祭」発表会で入賞自作視聴覚教材を拝見し、制作された方々ともお会いしてみて、その思いを一層強く感じました。　　　　　　　　
　優れた自作視聴覚教材を見ると、ビデオ教材であれ紙芝居であれ、制作者は教材を作るにあたり自分なりに考え伝えたい思いがあるのは当然ですが、その思いを表現するために一生懸命工夫し頑張っている姿がイメージ出来るのですよ、と言いたかったのです。　　　　　　　　　　　　
　無論、視聴覚教材づくりに込めた思い（つまり制作の意図）は、非常に大切な事ですが、それを視聴覚教材として創る(表現)時、その思いが見る側（利用対象者）に伝わるかどうか？という事はもっと大事だと思うのです。　　　　　　　　　　　　　　
　どんなに素敵な美しいビデオ教材や紙芝居でも伝えたい思いが、伝わらない“ひとりよがりの視聴覚教材”では何の意味もないものになってしまうと思うのです。
 私事で恐縮ですが、昔、何の取柄もない一介の若輩教師だった筆者も、テレビ教材の企画制作担当として、自分達だけが納得して、ひとりよがりな教材作りを繰り返していたのを思い出し“後悔と反省の念“で一杯になります。
　故高桑康雄先生にその話をした時、“その時はそれなりに一生懸命だったんですからー”と、慰めて頂いたのを思い出します。
　自作視聴覚教材にかけた創る側の思い（制作意図やねらい）が見る側にしっかりと伝わるような努力や工夫(表現等)が大切ですよという事をお伝えたしたかったのです。　　　　　　　　　　　　　　
　また、来年度も素晴らしい自作視聴覚教材にお目にかかれる事を楽しみにしています。

教育メディアと学習機会

　来週は、いよいよ合同全国大会が仙台市で開催されます。

全視連関係は、1日目は施設見学と意見交換会そして理事会、2日目にワークショップセミナー「視聴覚ライブラリーが取り組むアクティブな環境づくり」と実践発表「教育メディア利用の現状と課題」が行われますので、多くの方々に参加頂ければと思っています。
 と、ここまで書いて、ふと、現在まで各地で行われている教育メディア関係の研究会や学会の事が頭に浮かんできました。

筆者の知る限り、多くの学会や研究会で、極めて優れた研究成果が報告され、実践授業や研究発表が行われています。
 しかし、毒舌をお許し頂けるならば、情報不足かも知れませんが、その内容を見聞きする度に、社会教育におけるメディア利用に関した内容はあまり取り上げられていないように見えるのです。

むろん、社会教育関係団体や学会の研究会等では、社会教育に関する優れた研究が行われている事は言うまでもありませんが、こと教育メディア利用の取り組みとなるとやはり薄さを感じるのです。

　むろん、それぞれの研究会や学会の趣旨や対象そして目的もあると思いますが、ＡＩ利用が進展する今日の生涯学習社会故、社会教育におけるメディア利用について積極的に取り上げて議論する機会も欲しいと思うのです。

例えば、最近ＳＮＳ等を利用したフェィクニュースやコミュニケーショントラブルなどがクローズアップされおり、学校での情報リテラシー教育が必要視されています。

確かに、ネット社会の将来を見通した時、学校における情報リテラシー教育は不可欠だと思います。

　しかし、今、このネット社会で生活し仕事をしている地域の方々こそ、ネットコミュニケーションのあり方や定かでない情報を見分ける力等を身に着ける事が不可欠な状況にあると思うのです。

　では、その地域の方々が、情報リテラシーについて学ぶ機会はどこに用意されているのでしょうか？

地域のメディアニーズに対応

過日、日本視聴覚教育協会会議室で、第2回常任理事会が開かれました。
その中で、次年度事業計画作成のための基本方針が協議され、10月の全国大会の折に開催される理事会に提案される予定になっています。　

　　

と、型通りの話ではなく、実は次年度事業計画基本方針の中で、大きな課題として取り上げているのは、全視連加盟団体（都道府県連絡協議会等）の退会が増えてきていると言う事です。
　無論、ここ数年、漸減傾向が見えてはいたのですが、今回クローズアップされた事は、全視連を退会した都道府県内の市町村視聴覚ライブラリーが活動を継続している事実に対して、都道府県は無論国レベルの情報交流や活動支援等の絆が希薄になっていると言う現実的且つ深刻な課題です。

　この現実に対して、全視連として、各市町村視聴覚ライブラリーに対しても直接活動支援をする手立てを講ずるべきだと言う考え方に立ち、次年度事業計画基本方針が議論されたのです。　市町村視聴覚ライブラリーの実情を見ると、メディア環境の進化に伴う視聴覚ライブラリーの在り方も検討されていますが、当然ですが次年度事業計画基本方針でも取り上げ、積極的な支援策を進める事を考えべきではないでしょうか。

さて、話は変わりますが、よく、16ミリ映画フィルムなどの貸し出しオンリーの時代ではないとよく言われています。
　確かに、アナログメディアの時代からＩＣＴメディアに変わりつつある事は言うまでもありませんが、だからと言って、そう二者一択的な発想だけでいいのでしょうか？（むろんＩＣＴ化は必要不可欠な時代ですがー）

過日の常任理事の雑談の中で、ある県の町の公的な施設で映画会を実施したところ、主催者の「人は集まるだろうか？」という懸念をよそに、２５０人近くの参加者があり、驚いたという話がでていました。　また、別の市町村の公民館ボランティアが中心なって、ここ３年間、月例で開催している「映画上映会」は、常連参加者は僅か２０名位ですが、上映する映画によって50名以上も参加する事もあるという話が伝わってきています。
　また、東日本大震災津波発災の翌月から今も実施している「沿岸地域出前映写会支援事業」が、被災地の人々の心のケアやコミュニティの再生に大きく寄与している実践事例が10月の全国大会で報告されるようです。　
　くどいようですが、今日の汎用ＡＩ（人工知能）の活用の時代は現実ですし、多方面で新たな取り組みが行われており、視聴覚センター・ライブラリーも対応した取り組みが必要だと思います。　
　しかし忘れてはならない大切な事は、地域におけるメディア利用の先導的な機能を果たすと共に、利用する側、つまり簡単に言えば"お客さん"のニーズ”にフィットしたメディアサービスだと思うのです。
ＩＣＴ化の流れをしっかりと受け止め体質改善を図りながら、利用者のニーズを認識して対応する柔軟な取り組みこそ、地域と密着した視聴覚ライブラリーの役割ではないでしょうか。

自作視聴覚教材と著作権の話

各地方自治体や団体等では、それぞれのスタイルで自作視聴覚教材のコンクールやイベントが行われ、素晴らしい自作映像教材が出品され利用されているようです。

その中から、また、優れた作品が全国視自作聴覚教材コンクールに出品されているケースも多くあり、表彰式の際に公開される入賞作品を拝見しています。

例年、受賞された地方自治体や団体の方々、常連的に優れた作品を出品されている個人や団体の皆さんのお話しを伺うのも楽しみのひとつです。

また、幾つか、地方や団体の自作視聴覚教材コンクールのお手伝いをさせて頂いていますが、その際、今は、だいぶ少なくなりましたが、時折、心配になる「著作権処理の問題」があり、終了後その確認にハラハラしたこともあります。

　自作される方々は無論、コンクール等を主催される公的機関や団体の関係者や担当者の方々は十分理解されていると思いますが、自作視聴覚教材コンクール等へ応募する場合、著作権処理をきちんとされているかどうか確認する事が必要だと思います。
　もっとも、最近では、募集要項等に、必ず著作権処理についての留意事項が付記されているようですがー。
　しかし、自作される方々の中には、良い作品を作りたい一心で、他人が作曲した曲やＣＤ化された曲などをＢＧＭに使ったっり、市販ビデオや他の人の作った動画や写真、資料等の一部を無断で使用しているケースも以前は多かったです。
　むろん、自作した作品を家族や仲間で見たり、旅行の記念ビデオを友人にあげたりする、いわゆる“私的使用“の範囲ならば問題はないのですが、公的な機関や団体等が行う自作視聴覚教材コンクールなどに出品するケースは、個人的な楽しみの枠組みを超え、表彰式や発表会で公開されると、場合によっては、上映権や演奏権の侵害と言うことになりかねないし、まして作品を複製して配布したり、ネット配信するとしたら、上記の”私的使用”の枠組みを超えてしまい、他人の権利を侵害した事になってしまうのです。
　公的機関や団体等で行う自作視聴覚教材コンクールや発表会に応募する場合は、ＢＧＭ等に他の著作者の音楽を使ったり、自作映像に他人が作った動画や写真、資料等を使う場合は、事前に著作者の許諾を得て使うようにする事が必要である事を主催者側としてもしっかりとチェックすることが大切でしょう。
　堅い話になりましたが、意外と気が付かないで使っているケースもあるので、“著作権処理“には十分気をつけたいものです。

情報発信を考える

　あるブログにこんなことが書いてありました。

「団体や施設に限らないが，広報・情報発信の労を惜しむと、途端にその求心力は失われてしまうと思うのです。
　俗にいう“ヒト・モノ・カネ”の乏しい団体や施設は、情報しか戦うツールが持てない事を痛感しているのです。」　とー。
　このコメントは“いいね！“だと思うのです。
　というのも、雑誌視聴覚教育の全視連ページの片隅に、“ライブラリーNow”と言う小欄を4月から掲載していますが、その情報を得るために全国の視聴覚センター・ライブラリーのホームページにアクセスし閲覧しているのですが、組織的に安定している道府県立のセンターや、実績のある地域視聴覚ライブラリーは兎も角、かなり寒い状況が浮かび上がってきます。
　つまり、冒頭述べられたような情報発信を行っていない視聴覚ライブラリーが多く見られ、ホームページは持っているものの、ただ視聴覚教材の貸し出し情報つまり所有している映像教材名やその貸し出し手続きだけしか情報発信していない所もかなり多い事がわかります。

ある視聴覚ライブラリーにアクセスしてみたら、1年以上前から更新していないホームページに出会いました。

一言で云々言うことは如何かとは思いますが、視聴覚ライブラリー自体の存在感が薄れてきている今日、視聴覚ライブラリーは、地域のメディアニーズに対応した事業活動を行っている事をしっかりと情報発信する事が大切だと思うのです。
　それぞれ事情もあるとは思いますが、情報化社会（こんな言い方も古くなりましたが）の今日、ちょっとした工夫と手間暇をかけて、地域の生涯学習にフィットした情報発信を行うべきではないでしょうか。

事業活動を支えるもの

　今から40数年前に、Ｃ県Ｔ市で、日本で初めて当時の日本電信電話公社（現在のＮＴＴ）の電話回線を使った有線テレビによる教育放送が行われた事を知る人は少なくなっており、記録もあまり残されていないようです。
そこで、当時の関係者が「Ｔ市教育放送センターの記録を残す会」を立ち上げ、設立の趣旨、活動、そして中断、廃止と言う経緯を「Ｔ市教育放送センターの真実―インターネット遥かー」と言う冊子をまとめてられました。　
その頃の活動を知るひとりとして、感慨深いものがあり、その活動の中心となっていた知人Ⅿ氏が話していた苦労話を思い出します。　

　さて、ここでは、Ｔ市教育放送センター設立そして中断の背景にあったと推測される“ひと・もの・金”について触れてみたいのです。
当時、Ｔ市教育放送センターは、最先端を行く教育理論と技術により、Ｔ市内小中学校や公民館を有線テレビで結び、今日でいうアクティブラーニングや学校枠を超えた協働学習のためのテレビ教材を制作し放送していたのです。

　しかし、前回の“温故知新“でも書かせて頂きましたが、ただ優れた理論だけでは、この教育放送センターのように、継続することが難しい現実に突き当たってしまうのです。
ひとやモノに恵まれ、最先端の理論と教委や学校関係者の努力、更には学識者、企業関係の支援があっても、その実践活動を支える実施計画や環境整備、技術進歩への対応を推進するためには、国の施策や市の総合計画との関係、特に財政的裏付け等がきちんと行われていなければ、更なる充実や継続は難しいと思うのです。
関係者の血のにじむような努力や協力により実現した日本初の有線テレビによる地域の教育放送が、僅か、数年で中断されたＴ市教育放送センターの真実は、現在、ICTを活用した教育に取り組む方々にとって、貴重な示唆となっていると思うのです。
　

温故知新

近年の傾向を見ると、図書館の一部機能として視聴覚ライブラリー的活動を行っている所も増えてきています。
　確かに、動画や写真等の映像資料の蓄積貸し出し、個々の学びや趣味等での利活用という視点から見ると納得できます。
　カビの生えそうな私見ですが、視聴覚センター・ライブラリー機能の特徴は、学校教育や社会教育、団体やサークル活動等”団体利用”をサポートする事にある事を思い出して欲しいのです。
　つまり所有する市販映像教材や機材等の団体貸し出しや、地域映像教材の制作、また自作するための技術支援や講習、それらの映像を蓄積保存して貸与することが視聴覚ライブラリーの役割なのです。
　もう”視聴覚教育の時代は終わった”と、声高に言われ、インターネットやデジタルコンテンツ等の利用等々ＩＣＴ利用が中心となっており、時代を考え将来を見通した時、その通りだと思います。
　しかし、温故知新と言われますが、今から、四十数年以上前、すでに今日のネットやテレビ等を利用した教育システムと同様の発想で、技術やシステムの差こそはありますが、映像資料等を制作収集して提供を行っていた県や市があった事を知る人は少ないと思うのです。

今、市販映像教材に加えて、地域映像等のアーカイブスと多様な提供システムで、生涯学習に役立つ視聴覚ライブラリーの存在価値が問われているように思うのです。

講師派遣事業について

  まもなく、5月も終わり、6月に入ります。
　今年初めて、視聴覚メディア関係の仕事に関わられた方々も、もう、仕事に慣れてきた頃かと思います。
　新しい仕事に着かれると、最初の1、2か月は、いろいろな面で、プレッシャーもあり、心身両面で疲れる事と思います。

さて、その仕事の話ですが、本年度も、事業計画の中に、”講師派遣事業”が盛り込まれているのはご存知の事と思います。
　この事業は、もう数年間続いて実施している事業なので、先走りする話で恐縮ですが、例年この事業を活用される団体が比較的多いようです。
　もし今年度講師派遣事業で講師派遣を申し込もうかなと検討されている団体があれば、早めに事務局と相談頂くと良いかと思うのです。
　この事業では、全視連として講師をお願いした、ＩＣＴはじめ放送・視聴覚メディア関係の学識経験者の先生方に指導助言頂き、地域の教育メディア利用の発展充実を狙いとしている事業です。　よく”協働体制の大切さ”について、いろいろなところで、コメントしてきましたが、この講師派遣事業は、加盟団体と全視連との協働事業だと思います。
　講師の先生方のお名前等は、後日視聴覚教育時報等等でお知らせすることになると思いますが、講師派遣を希望される団体は早めに申し込まれた方がよいかと思います。 

　むろん、講師の先生方のご都合や費用の問題もありますから、期日や講演内容等を事前に事務局と早めに相談頂いて内諾を頂く事が最優先ですがー。
　もうひとつ、この講師派遣事業で案外知られていない事があるのです。

　それは、全視連がお願いしている講師の先生方だけでなく、団体自体が依頼予定している講師の場合でも、事務局に相談頂き、事業目的に沿っておりしかも予算的に可能な範囲内であれば同じように取り扱うという場合もあるという事です。
　ただ、前述のように、例年申し込まれる団体が多いので、早めに事務局とご相談いただく事が必要かと思います。

確かなメディアサービスのために

　　連休明けに、チョット辛い情報ですが、充実した活動と優れた実績を持つ、ある県の視聴覚ライブラリー連絡協議会が解散しました。

この県は、県視聴覚センターをはじめ県内の地域視聴覚ライブラリーは、自作視聴覚教材やＩＣＴ化研究、確実な視聴覚メディアの利活用などにより、日本の視聴覚教育発展を支えてきたとも言えます。

しかし、ここで、注目したいのは、この県の場合、県視聴覚ライブラリー連絡協議会と言う連合体は解散しても、国レベルの団体つまり全視連には、県視聴覚センターはじめ、各地域視聴覚ライブラリー個々が「賛助会員」として参加する方向で進んでいる事です。

　“時代の流れ”と、言ってしまえばそれまでですが、近年、映画フィルムやＤＶＤ教材の“団体貸し出し“だけの地域視聴覚ライブラリーの存在意義が薄れ、16ミリフィルムを廃棄しての店仕舞い的状況が見え隠れしているように思うのです。

しかし、改めて考え直して見たいのです。

今日のメディア利用の状況を冷静に見ると、地域のメディア利用や学びを支えるためのサービス機能は不要になったわけではなく、むしろ形や方法を変えた新たなメディアニーズは増してきていると思うのです。
　視聴覚ライブラリーは、従来の“貸し出し業“に拘らず、常に時代の、あるいは地域のメディアニーズに対応できる体制を再検討すべきではないでしょうか。
　そのためには、同じ立場の地域視聴覚ライブラリー同志が、学びの機会を共有し、情報交換し、共助したり、事業連携し、同じ目的を持って進む仲間同士として、自地域のメディア利用を充実させるための協働体制が必要だと思うのです。

この県視聴覚ライブラリー連絡協議会は解散しましたが、それぞれの地域視聴覚ライブラリーが、全視連という協働団体に「賛助会員」として参加する事は、新たな形での協働体制を維持するための選択肢として歓迎すべきことだと思います。

全視連推薦作品調査研究事業でーす！

　”全視連推薦作品調査研究事業”・・・、昨年度「新教育映像教材調査研究事業」から事業名を変えました。
　チョット小難しい事業名とお思いでしょう？、以前一度か二度書いた記憶がありますが、且つては国の補助事業であったのを、変わって自主事業として始めたものなのです。

　国が教育映像の利用普及を進めるために各視聴覚ライブラリーの映像教材購入費用の一部を補助する事業で、当時はかなり多くの視聴覚センター・ライブラリーが映像教材がこの補助事業によって購入されていた記録が残っています。
　しかし、以来十数年以上経過し、購入予算の乏しい視聴覚ライブラリーや生涯学習施設等は、映像教材そのものの時代変化もありますが、購入する機会を大幅に減らしているようです。
　そこで、賛助会員である映像製作会社等の協力を得て、映像教材の購入を、全視連の“調査研究事業”として、アンケート調査により利用者の情報を製作者に提供することを条件に、調査研究対象価格（購入価格）で頒布する立ち上げた事業が、この全視連推薦作品調査研究事業なのです。
（詳しくは　http://www.zenshi.jp/report.html#a1　をご覧ください。）

つまり、全視連を通じて、一般利用者の考えを製作者に届け、良質な映像教材の製作の参考にして頂く代わりに、調査研究対象価格で提供するという形を取り入れたわけです。
　しかし、この事業を開始してかなり経過し、当初に比べて、事業の趣旨やねらいが理解されなくなると共に、製作される社会教育教材は減少し、視聴覚センター・ライブラリーの教材購入費も減り、調査研究参加ライブラリーや生涯学習施設等も少なくなり、昨年は遂にゼロになってしまいました。

　よく「全視連加盟のメリットは？」と聞かれる事がありますが、情報共有から研修会の参加や共同開催、講師派遣、さらに、このような教材提供の背景にも加盟のメリットがある事に気づいて頂き、今年は応募者ゼロだけはならないよう願っています。

語らないメッセージは伝わらない

　過日、“求められる情報リテラシー”と言うテーマで書き終わり、やれやれと思っていたが、ふと“待てよ！”と、改めて記事一覧を見直してみたら、今から4年前に、同じようなテーマで、しかも同じような内容で書いてあるので、”こりゃ拙い！”削除しました。
　しかし、過去に拘らず将来を考えるひとつのメッセージとして、以前のブログを振り返って再考するのもいいかなと、見直していたら、こんな記事が見つかりました。

＊

ある研究大会の主催者挨拶で「メディアは学習の道具である」と、声高に語られているのを聞きました。
　かなり前から言われ続けているフツーの考え方です。
　なのに、さもさもメディア利用の今日的な考え方として語られていましたし、参加者の中には、「それって前も聞いたよね・・・」と囁き合う姿も見られましたが沈黙を守っていました。
　時代が変わり、環境が変わり、技術が進歩し、人が変わっている現代、めぐりめぐって表現やスタンスが変わり、新しい考え方となって発信されることが多々あります。

　Ｎ島みゆきではありませんが“回る回るよ時代はまわる・・”めぐりめぐって今似たような問題状況に当面し迷っている人々は、言われ続けてきているはずの理論も新しい考え方として写るのでしょうか。
　時代を駆け抜けた人々は”過去の話さ”と多くを語ろうとしません。

　しかし、創造や発見は経験や理論の累積や吟味を通して創り出されていくものではないでしょうか、そうだとするならば過去の経験や理論を、思い出話としてではなく、現在をしっかりと認識し理解した上で今日に語り継ぐべき責務があると思うのです。

　そのメッセージのバトンを受け、今の教育状況やメディア環境に合せて翻訳する知恵が、時代に即した新たな理論や実践を創造するエネルギーになると思います。
　語らないメッセージは伝わらない。＊年前のメッセージでした。

老アマチュア映画作家の記録

　先週の土曜日、友人の写真同好会が開かれ、世話役Ｈ氏から、“どうしても見たいのですが”と話のあった、Ｃ市のアマチュア映画クラブ会長のＳ氏を招いて、話を聞きながら、Ｓ氏の制作した映画「翔天の詩」（８ミリ映画をＤＶＤ化した作品）を拝見した。
　
　Ｓ氏は今年８７歳、元気に過ごされていますが、アマチュア映画クラブの仲間が次々と退会され、遂に昨年クラブを解散することになってしまいました。
　
　８ミリ映画全盛時代に、多くの作品を制作され、今回拝見した作品も、Ｈ国際アマチュア映像祭入賞作品でした。
　
　作品は、かつてＣ市にあった航空基地から、特攻隊員として出撃し亡くなったＵ少尉とＳ氏の出会いをドキュメンタリー映画に仕上げたものでした。
　
　素晴らしい作品でした。
　ぼそぼそと話される”特攻隊員Ｕ少尉との出会い”、そして”攻機に乗り込み艦船に突っ込み亡くなったＵ隊員の心”、さらに”Ｕ少尉のお母さんの事”を、自分のナレーションで語る作品でした。
　
　よく、戦争を語り継ぐと言って、軍隊の事や戦争中の暮らしの事、空襲の事などを話しているのを見かけますが、実際に戦争体験をしていない方々の当時の資料を使った話よりも、老アマチュア映画作家Ｓ氏の実体験談や、自作されたドキュメンタリー映画は身に迫るものがありました。
　
　
　よく、アーカイブ化云々と言われますが、地元の方々それもごく一部の方々しか知らない実際に経験された方の映像作品こそ、しっかりと受け継いでいかなくてはならないのではないでしょうか、視聴覚センター・ライブラリーの存在価値は、こういう所にあると思うのです。

映像メディアを使う

　１か月ご無沙汰してしまい、申し訳ありません。
　今年も、宜しくお願い致します。
　ところで、最近は、ＩＣＴの普及定着により、映像利用の方法も多様化して来ているのはご存知の通りです。
　映像（動画）利用者ひとりひとりが、スマホやタブレットを使って動画サイトからダウンロードしたり、さらにはテレビなども映像(動画)を録画して利用するなど、かつての集団利用から、個人が選んで日常的に利用するスタイルに変わってきていますね。
　むろん、それをどうこう云々言う気はありませんが、いかなる映像や動画もひとりひとりが学ぶためあるいは知るために利用されるのが当然ですからー。
　先頃、某小学校の研究会でこんな話し合いが行われているのを拝聴しました。
　ある学年で、野生動物の記録映像を使って、自然界を例に、命の尊さを考える素晴らしい授業が行われていました。
　映像教材のよさを巧みに生かした学習指導は賞賛されるべきでしょう。
　しかし、話し合いの後半では、映像は目に訴える効果はあるが、アニメなどのフィクションでは逆に何を言わせようとしているのか考えてしまうこともある。故に教材をどう扱うかが大切である。という意見が出ていました。
　まったく、その通りだとは思います。
　しかし、その先生の真意が私には掴めなかったのだと思いますが、大切なことは、アニメだから云々ではなく、しっかりとした目的も持って主体的に映像(動画)を選び、読み取り、問題解決に役立てようとする姿勢や能力を育てる事が大切で、そのための映像(動画)ならば、フィクションであろうがノンフィクションであろうと、ひとりひとりが自ら求める情報あるいは資料として歓迎すべきことではないでしょうか。