2017/11/09

思いの伝わる自作視聴覚教材


 過日、霞が関ビルで開催された(一財)日本視聴覚教育協会主催の「優秀映像教材選奨・教育映像祭」で、本年度の自作視聴覚教材コンクール入賞作品発表会が行われ、その際、“顔が見える作品”と言うコメントをした時の話です。
 どなたも感じられること事かも知れませんが、入賞された自作視聴覚教材を拝見していると、制作された方々の姿がイメージできるような素晴らしい作品が多いような気がするのです。                                   
 過日の「優秀映像教材選奨・教育映像祭」発表会で入賞自作視聴覚教材を拝見し、制作された方々ともお会いしてみて、その思いを一層強く感じました。        
 優れた自作視聴覚教材を見ると、ビデオ教材であれ紙芝居であれ、制作者は教材を作るにあたり自分なりに考え伝えたい思いがあるのは当然ですが、その思いを表現するために一生懸命工夫し頑張っている姿がイメージ出来るのですよ、と言いたかったのです。            
 無論、視聴覚教材づくりに込めた思い(つまり制作の意図)は、非常に大切な事ですが、それを視聴覚教材として創る(表現)時、その思いが見る側(利用対象者)に伝わるかどうか?という事はもっと大事だと思うのです。              
 どんなに素敵な美しいビデオ教材や紙芝居でも伝えたい思いが、伝わらない“ひとりよがりの視聴覚教材”では何の意味もないものになってしまうと思うのです。
 私事で恐縮ですが、
昔、何の取柄もない一介の若輩教師だった筆者も、テレビ教材の企画制作担当として、自分達だけが納得して、ひとりよがりな教材作りを繰り返していたのを思い出し“後悔と反省の念“で一杯になります。
 
故高桑康雄先生にその話をした時、“その時はそれなりに一生懸命だったんですからー”と、慰めて頂いたのを思い出します。
 
自作視聴覚教材にかけた創る側の思い(制作意図やねらい)が見る側にしっかりと伝わるような努力や工夫(表現等)が大切ですよという事をお伝えたしたかったのです。              
 また、来年度も素晴らしい自作視聴覚教材にお目にかかれる事を楽しみにしています。



2017/10/18

教育メディアと学習機会


 来週は、いよいよ合同全国大会が仙台市で開催されます。
全視連関係は、1日目は施設見学と意見交換会そして理事会、2日目にワークショップセミナー「視聴覚ライブラリーが取り組むアクティブな環境づくり」と実践発表「教育メディア利用の現状と課題」が行われますので、多くの方々に参加頂ければと思っています。
 
と、ここまで書いて、ふと、現在まで各地で行われている教育メディア関係の研究会や学会の事が頭に浮かんできました。
筆者の知る限り、多くの学会や研究会で、極めて優れた研究成果が報告され、実践授業や研究発表が行われています。
 
しかし、毒舌をお許し頂けるならば、情報不足かも知れませんが、その内容を見聞きする度に、社会教育におけるメディア利用に関した内容はあまり取り上げられていないように見えるのです。
むろん、社会教育関係団体や学会の研究会等では、社会教育に関する優れた研究が行われている事は言うまでもありませんが、こと教育メディア利用の取り組みとなるとやはり薄さを感じるのです。
 むろん、それぞれの研究会や学会の趣旨や対象そして目的もあると思いますが、AI利用が進展する今日の生涯学習社会故、社会教育におけるメディア利用について積極的に取り上げて議論する機会も欲しいと思うのです。
例えば、最近SNS等を利用したフェィクニュースやコミュニケーショントラブルなどがクローズアップされおり、学校での情報リテラシー教育が必要視されています。
確かに、ネット社会の将来を見通した時、学校における情報リテラシー教育は不可欠だと思います。
 しかし、今、このネット社会で生活し仕事をしている地域の方々こそ、ネットコミュニケーションのあり方や定かでない情報を見分ける力等を身に着ける事が不可欠な状況にあると思うのです。
 では、その地域の方々が、情報リテラシーについて学ぶ機会はどこに用意されているのでしょうか?

2017/09/16

地域のメディアニーズに対応


過日、日本視聴覚教育協会会議室で、第2回常任理事会が開かれました。
その中で、次年度事業計画作成のための基本方針が協議され、10月の全国大会の折に開催される理事会に提案される予定になっています。 
  



と、型通りの話ではなく、実は次年度事業計画基本方針の中で、大きな課題として取り上げているのは、全視連加盟団体(都道府県連絡協議会等)の退会が増えてきていると言う事です。
 無論、ここ数年、漸減傾向が見えてはいたのですが、今回クローズアップされた事は、全視連を退会した都道府県内の市町村視聴覚ライブラリーが活動を継続している事実に対して、都道府県は無論国レベルの情報交流や活動支援等の絆が希薄になっていると言う現実的且つ深刻な課題です。
 この現実に対して、全視連として、各市町村視聴覚ライブラリーに対しても直接活動支援をする手立てを講ずるべきだと言う考え方に立ち、次年度事業計画基本方針が議論されたのです。 市町村視聴覚ライブラリーの実情を見ると、メディア環境の進化に伴う視聴覚ライブラリーの在り方も検討されていますが、当然ですが次年度事業計画基本方針でも取り上げ、積極的な支援策を進める事を考えべきではないでしょうか。
さて、話は変わりますが、よく、16ミリ映画フィルムなどの貸し出しオンリーの時代ではないとよく言われています。
 確かに、アナログメディアの時代からICTメディアに変わりつつある事は言うまでもありませんが、だからと言って、そう二者一択的な発想だけでいいのでしょうか?(むろんICT化は必要不可欠な時代ですがー)
過日の常任理事の雑談の中で、ある県の町の公的な施設で映画会を実施したところ、主催者の「人は集まるだろうか?」という懸念をよそに、250人近くの参加者があり、驚いたという話がでていました。 また、別の市町村の公民館ボランティアが中心なって、ここ3年間、月例で開催している「映画上映会」は、常連参加者は僅か20名位ですが、上映する映画によって50名以上も参加する事もあるという話が伝わってきています。
 また、東日本大震災津波発災の翌月から今も実施している「沿岸地域出前映写会支援事業」が、被災地の人々の心のケアやコミュニティの再生に大きく寄与している実践事例が10月の全国大会で報告されるようです。 
 くどいようですが、今日の汎用AI(人工知能)の活用の時代は現実ですし、多方面で新たな取り組みが行われており、視聴覚センター・ライブラリーも対応した取り組みが必要だと思います。
 
 しかし忘れてはならない大切な事は、地域におけるメディア利用の先導的な機能を果たすと共に、利用する側、つまり簡単に言えば"
お客さん"のニーズ”にフィットしたメディアサービスだと思うのです。
ICT化の流れをしっかりと受け止め体質改善を図りながら、利用者のニーズを認識して対応する柔軟な取り組みこそ、地域と密着した視聴覚ライブラリーの役割ではないでしょうか。


2017/08/12

自作視聴覚教材と著作権の話


各地方自治体や団体等では、それぞれのスタイルで自作視聴覚教材のコンクールやイベントが行われ、素晴らしい自作映像教材が出品され利用されているようです。
その中から、また、優れた作品が全国視自作聴覚教材コンクールに出品されているケーも多くあり、表彰式の際に公開される入賞作品を拝見しています。
例年、受賞された地方自治体や団体の方々、常連的に優れた作品を出品されている個人や団体の皆さんのお話しを伺うのも楽しみのひとつです。
また、幾つか、地方や団体の自作視聴覚教材コンクールのお手伝いをさせて頂いていまが、その際、今は、だいぶ少なくなりましたが、時折、心配になる「著作権処理の問題」があり、終了後その確認にハラハラしたこともあります。
 自作される方々は無論、コンクール等を主催される公的機関や団体の関係者や担当者の方々は十分理解されていると思いますが、自作視聴覚教材コンクール等へ応募する場合、著作権処理をきちんとされているかどうか確認する事が必要だと思います。
 もっとも、最近では、募集要項等に、必ず著作権処理についての留意事項が付記されているようですがー。
 しかし、自作される方々の中には、良い作品を作りたい一心で、他人が作曲した曲やCD化された曲などをBGMに使ったっり、市販ビデオや他の人の作った動画や写真、資料等の一部を無断で使用しているケースも以前は多かったです。
 むろん、自作した作品を家族や仲間で見たり、旅行の記念ビデオを友人にあげたりする、いわゆる“私的使用“の範囲ならば問題はないのですが、公的な機関や団体等が行う自作視聴覚教材コンクールなどに出品するケースは、個人的な楽しみの枠組みを超え、表彰式や発表会で公開されると、場合によっては、上映権や演奏権の侵害と言うことになりかねないし、まして作品を複製して配布したり、ネット配信するとしたら、上記の”私的使用”の枠組みを超えてしまい、他人の権利を侵害した事になってしまうのです。
 公的機関や団体等で行う自作視聴覚教材コンクールや発表会に応募する場合は、BGM等に他の著作者の音楽を使ったり、自作映像に他人が作った動画や写真、資料等を使う場合は、事前に著作者の許諾を得て使うようにする事が必要である事を主催者側としてもしっかりとチェックすることが大切でしょう。
 堅い話になりましたが、意外と気が付かないで使っているケースもあるので、“著作権処理“には十分気をつけたいものです。


2017/07/26

情報発信を考える


 あるブログにこんなことが書いてありました。

「団体や施設に限らないが,広報・情報発信の労を惜しむと、途端にその求心力は失われてしまうと思うのです。
 俗にいう“ヒト・モノ・カネ”の乏しい団体や施設は、情報しか戦うツールが持てない事を痛感しているのです。」 とー。
 このコメントは“いいね!“だと思うのです。
 というのも、雑誌視聴覚教育の全視連ページの片隅に、“ライブラリーNow”と言う小欄を4月から掲載していますが、その情報を得るために全国の視聴覚センター・ライブラリーのホームページにアクセスし閲覧しているのですが、組織的に安定している道府県立のセンターや、実績のある地域視聴覚ライブラリーは兎も角、かなり寒い状況が浮かび上がってきます。
 つまり、冒頭述べられたような情報発信を行っていない視聴覚ライブラリーが多く見られ、ホームページは持っているものの、ただ視聴覚教材の貸し出し情報つまり所有している映像教材名やその貸し出し手続きだけしか情報発信していない所もかなり多い事がわかります。

ある視聴覚ライブラリーにアクセスしてみたら、1年以上前から更新していないホームページに出会いました。

一言で云々言うことは如何かとは思いますが、視聴覚ライブラリー自体の存在感が薄れてきている今日、視聴覚ライブラリーは、地域のメディアニーズに対応した事業活動を行っている事をしっかりと情報発信する事が大切だと思うのです。
 それぞれ事情もあるとは思いますが、情報化社会(こんな言い方も古くなりましたが)の今日、ちょっとした工夫と手間暇をかけて、地域の生涯学習にフィットした情報発信を行うべきではないでしょうか。

2017/07/10

事業活動を支えるもの

 今から40数年前に、C県T市で、日本で初めて当時の日本電信電話公社(現在のNTT)の電話回線を使った有線テレビによる教育放送が行われた事を知る人は少なくなっており、記録もあまり残されていないようです。
そこで、当時の関係者が「T市教育放送センターの記録を残す会」を立ち上げ、設立の趣旨、活動、そして中断、廃止と言う経緯を「T市教育放送センターの真実―インターネット遥かー」と言う冊子をまとめてられました。 
その頃の活動を知るひとりとして、感慨深いものがあり、その活動の中心となっていた知人Ⅿ氏が話していた苦労話を思い出します。 


 さて、ここでは、T市教育放送センター設立そして中断の背景にあったと推測される“ひと・もの・金”について触れてみたいのです。
当時、T市教育放送センターは、最先端を行く教育理論と技術により、T市内小中学校や公民館を有線テレビで結び、今日でいうアクティブラーニングや学校枠を超えた協働学習のためのテレビ教材を制作し放送していたのです。


 しかし、前回の“温故知新“でも書かせて頂きましたが、ただ優れた理論だけでは、この教育放送センターのように、継続することが難しい現実に突き当たってしまうのです。
ひとやモノに恵まれ、最先端の理論と教委や学校関係者の努力、更には学識者、企業関係の支援があっても、その実践活動を支える実施計画や環境整備、技術進歩への対応を推進するためには、国の施策や市の総合計画との関係、特に財政的裏付け等がきちんと行われていなければ、更なる充実や継続は難しいと思うのです。
関係者の血のにじむような努力や協力により実現した日本初の有線テレビによる地域の教育放送が、僅か、数年で中断されたT市教育放送センターの真実は、現在、ICTを活用した教育に取り組む方々にとって、貴重な示唆となっていると思うのです。
 

2017/06/22

温故知新


近年の傾向を見ると、図書館の一部機能として視聴覚ライブラリー的活動を行っている所も増えてきています。
 確かに、動画や写真等の映像資料の蓄積貸し出し、個々の学びや趣味等での利活用という視点から見ると納得できます。
 カビの生えそうな私見ですが、視聴覚センター・ライブラリー機能の特徴は、学校教育や社会教育、団体やサークル活動等”団体利用”をサポートする事にある事を思い出して欲しいのです。
 つまり所有する市販映像教材や機材等の団体貸し出しや、地域映像教材の制作、また自作するための技術支援や講習、それらの映像を蓄積保存して貸与することが視聴覚ライブラリーの役割なのです。
 もう”視聴覚教育の時代は終わった”と、声高に言われ、インターネットやデジタルコンテンツ等の利用等々ICT利用が中心となっており、時代を考え将来を見通した時、その通りだと思います。
 しかし、温故知新と言われますが、今から、四十数年以上前、すでに今日のネットやテレビ等を利用した教育システムと同様の発想で、技術やシステムの差こそはありますが、映像資料等を制作収集して提供を行っていた県や市があった事を知る人は少ないと思うのです。
今、市販映像教材に加えて、地域映像等のアーカイブスと多様な提供システムで、生涯学習に役立つ視聴覚ライブラリーの存在価値が問われているように思うのです。